
もくじ
仮想通貨のメリット&デメリット
仮想通貨のことがいろいろなメディアを通じて報道されるようになってはきたが、本当に仮想通貨のことがわかっている人はいったいどれだけいるのだろう。
そんな仮想通貨について、現在の仮想通貨は、投資という側面ばかりを見て、新規参入する方も多く(にわか投資家)何でもかんでもいいことばかりではなく、「メリットとデメリット」をしっかりと理解して、取り組みましょう。
仮想通貨のメリット
仮想通貨は法定通貨(円・ドル・ユーロ)などと比べて一体何が便利なのか。メリットについて挙げてみました。
仮想通貨のメリット!
☑ 低い手数料でネット通販の決済や国際送金に使うことができる。
現在の通貨では支払いには銀行などの金融機関を通さないといけないので、当然そこには手数料が発生する。
仮想通貨では、金融機関を通さなくても個人間で直接送金することができるのでほとんど0に近い手数料で送金ができる。
☑ 個人同士で直接取引(送金)ができる。
銀行などの金融機関を通さないで、パソコンがつながっていれば個人間の送金ができる。
☑ ネットさえ継がっていれば瞬時に送金できる。
銀行を介して送金するには、銀行の営業日でないとできない。仮想通貨では、ネットさえつながっていれば相手方に数秒~数分で24時間時間を選ばず、送金することができる。
☑ いまのところ国家などの監視・制限がない。(もう今は金融庁などの監査・指導がかなり大きくなってきている。)
いずれ、何かしらの制限がかかるかもしれないが、現在は国家間の制限がないので国が異なっていても自由に送金ができる。また国によって通貨の種類が異なることがないのでよりスムーズに取引ができる。
というように使い勝手の面で仮想通貨の良さを挙げてきましたが、皆さんが実際に感じているニュースや新聞などで見聞きしたことがある仮想通貨は「投資」としての側面が大きいのではないでしょうか。
池上彰解説「仮想通貨のここがポイント!」
というように使い勝手の面で仮想通貨の良さを挙げてきましたが、皆さんが実際に感じているニュースや新聞などで見聞きしたことがある仮想通貨は「投資」としての側面が大きいのではないでしょうか。
最近でも、Bitcoinで大儲けをした人の話をTVでもやっていましたね。見ていない人は次の動画がユーチューブに上がっていたのでシェアしておきます。
仮想通貨とは何か?池上彰先生がゲストの方を相手に仮想通貨とは何なのかを易しく解きほぐしてくれます。仮想通貨としては、ビットコインについてを主に説明していますが、仮想通貨全体に言えることでもありますので、ゆっくりご覧になってください。
仮想通貨とはなにか?(池上彰さん解説!)
仮想通貨のデメリット
仮想通貨のデメリット!
▼1ビット(ここではBitCoinで説明)当たりの値段が増減する。
ビットコインが市場に出回り取引が始まった頃(2009年)は、1ビット0.09円で売買されていたものが、最高値を付けた2013年には1ビット121,521円となんと120万倍に価格が跳ね上がったのです。
それから、2016年6月には50,073円というように下がっています。それでも最初に市場に出回ったころと比べても※55万倍になっているのですから、運用開始時に持っていた人は巨万の富を得たことになりますね。
ただ、このビットコインの奇跡的なコインの価値の上昇がすべてのこれから仮想通貨に当てはまるかというと、そうではありません。
※2017年末には1btc =220万近くまで高騰しました。なんと、2400万倍となりました。
※2021年3月現在1btc=600万に達しています。
<ビットコインの価格変動推移>

▼仮想通貨が使える店舗が少ない。
確かに最近ではBitcoinで支払うことができるお店も増えてきましたが、まだまだそう多くはありません。
<アメリカとの比較>
アメリカ 2,056店舗
日本 通信販売 31店舗 実店舗 91店舗 計62店舗 (H28年11月)
日本でBitcoinが使えるお店の情報 ⇒ Bitcoin日本語情報サイト
仮想通貨の価値は「投資目的」から「実需」へ向かう。
2017年~2018年はじめは先にも書きましたが、ビットコイン(BTC)、イーサリアム(Ethereum)、リップル(Ripple)、カルダノコイン(ADA)etc.と購入するだけで考えられないほどの大きな見返り(利益)が得られたので、投資家たちが群がり、なかには大きなグループ(クジラと言われるそうな)が株の仕手集団のごとく価格操作を行いボロ儲けをしました。反面それらの餌食になったのが多くは、「にわか投資家」たちでした。
仮想通貨はまだまだ、そういう意味では法定通貨のように価値が安定していないがゆえ、実需には向かない。(もちろん法定通貨も紙くず同然になることも実際にあるが。。)しかしながら、今後、仮想通貨がどこのレストラン、デパート、電気屋、コンビニ、etc.で使えるようになれば、法定通貨を超える価値のある、実際に使うことができるコインとなり、法定通貨同様に誰もが使える貨幣となるのです。今後、仮想通貨に求められるのは、この「実需のある」仮想通貨です。本当に実需のある仮想通貨の出現は、投資家も消費者も価値交換手段として使わざるを得ないものとなるのです。
金融庁 仮想通貨を「貨幣」認定、法改正で決済手段に
金融庁は国内で初めて、今までは仮想通貨を「モノ」としか見ていなかったが、法改正で「貨幣の機能」を持つと認定することで、決済手段や法廷通貨との交換に使えると位置づける。これで、金融庁が監督官庁となって、仮想通貨の取引や技術の発展に目を光らせることとなる。
これで、国家の干渉が入ることになり今までよりやりにくくなるという意見と逆に管理する官庁ができて不正などが行われなくなりより発展するという両意見が出てきています。
法定通貨と同じようになるのなら仮想通貨のいいところがなくなってしまうんではないのだろうか。
仮想通貨を「貨幣」認定、法改正で決済手段に
